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パソコン教室

ここでは、パソコン教室を開業するにあたって、必要なことを解説します。

パソコン教室を開業するには

パソコン教室の開業方法には、個人で開業するケースとフランチャイズで開業するケースがあります。フランチャイズで開業する場合は、フランチャイズ本部と契約して費用を支払い、サポートを受けながら開業が可能です。開業後もサポートが受けられますが、毎月ロイヤリティーを支払う義務が発生する点がネックとなる場合も。

一方個人で開業する場合は、教材を揃えたり、授業方法を考えたり、さらに経営まで考えなければならず、時間とコストの両面でかなり労力が必要です。

個人とフランチャイズ、どちらで開業するかをよく吟味し、自分に合う開業スタイルを選択することが大切です。

パソコン教室を開業するために必要な知識・技能

パソコンを教えるターゲット層によって、修得すべき知識や技能は異なります。一般的なパソコン教室では、パソコン初心者のシニア層や主婦層、あるいはプログラミング基礎を学びたいキッズ層、このどちらかがメインとなっています。初心者向けのパソコン教室のため、基礎を修得できていれば、生徒に教えることは可能です。人に教えるためのパソコンスキルは、セミナーや研修でも修得できます。

初心者向けの教育で必要なパソコンスキル

  • PCの各部の名称や機能
  • OSの仕組みや基本操作
  • 周辺機器の使い方
  • スマホやタブレット端末、デジカメなどの操作方法
  • インターネットの知識と使い方
  • ワード・エクセル・パワーポイントなどのソフトの操作方法
  • 書類作成や、年賀状などの印刷

上記の基本的なスキルのほか、フォトショップやイラストレーターなどのソフトが使用できたり、Webページを作成できたりといったスキルがあるなら、さらにターゲット層を広げることも可能です。

フランチャイズなら未経験でも開業可能

フランチャイズでは、契約後に対価を支払うと、教材やテキスト、ブランドの使用権利などが提供されます。パソコン業界未経験でスキルがない場合でも、研修から運営までサポートしてくれるので、個人での開業より準備に手間取りません。

ただ、加盟金やロイヤリティーなどを支払う必要があります。フランチャイズでパソコン教室の開業を成功させるには、信用できる本部を見極めることが重要です。

パソコン教室の開業資金

個人で開業するか、フランチャイズで開業するかによって、必要な開業資金は変わります。

個人教室の場合

最も低資金で始められる方法は、自宅の一部を教室として開放する方法です。家賃や光熱費、通信料など、経費で落とせるので、月々の固定費を削減できます。

近所に住む知人・友人が教室の生徒として参加するケースもあり、コミュニティが広がるメリットも。

自宅以外では、テナントやレンタルスタジオなどを借りて開業する方法があります。この場合は、上記の固定費のほか、交通費をプラスして計上することになるでしょう。

家賃と通信料に関しては、生徒が全くいない状態でも毎月かかる費用なので、注意が必要です。

ほかにかかる費用としては、パソコンや教材のレンタル料(生徒一人につき)になります。教材は自分で作成したり、外部委託で作成してもらったりという方法もあります。

全ての費用を計算すると、個人教室の場合の初期投資の費用は、およそ30万〜100万円ほどになります。

フランチャイズの場合

加盟金や契約金、保証金、パッケージ費用などを計算すると、フランチャイズで開業する際にかかる初期費用は、30万〜200万円ほどになります。さらに、教材費や広告費などを請求されるケースもあります。

また、ロイヤリティーは月々支払うものです。ロイヤリティーの算出方法は複数ありますが、売り上げの○○%を支払う「売上歩合方式」ではなく、毎月一定の額を支払う「定額方式」で契約できるフランチャイズを探しましょう。

パソコン教室の3つの授業方式

パソコン教室の授業には、さまざまな形態が存在します。ここでは、3つの授業方式について解説します。

テキスト自習方式

生徒自身がオリジナルのテキストや市販のテキストを見ながら、パソコンを操作して学習する方式です。授業というより自習に近い印象ですが、質問を受けた際には、マンツーマンで指導することになります。

ただ、生徒からしてみれば自分で学習している感覚があるため、早期に退会する人が出やすい方式です。テキスト自習方式は、格安のパソコン教室などで採用されていますが、生徒の定着率が悪いという点でおすすめはできません。

集合型研修方式

多くの生徒を集めて、1名の講師が授業を行うという方式です。一昔前に大手の電機メーカーなどがパソコン教室を開講し、このスタイルでの授業を行っていましたが、講師1人では生徒全員をまとめきれないという理由から、現在ではあまり用いられていません。

シニア層や主婦層を対象に開講するパソコン教室では、生徒が集まる時間もバラバラなため、向かない授業方式といえます。

動画システム方式

最近では主流となっている授業方式です。あらかじめ講師が行う授業を撮影しておき、実際の授業でその動画を流します。その映像を、生徒が見ながらパソコンを操作して、習得していくというスタイルです。

動画を活用するメリットは、わからない部分を何度でも巻き戻して確認できるという点。また、講師のパソコン操作がよく見えるため生徒は理解しやすく、授業がスムーズに進められるという利点もあります。

パソコン教室の開業で成功するには

いざ開業してみても、生徒が集まらなかったり、キャッシュフローがうまく回らなかったりといった問題が起こる場合があります。開業直後から定員が埋まり、円滑な運営を進められるようにするには、開業前の準備が非常に重要です。

ターゲット層を明確にする

スマートフォンやタブレット端末が普及して以降は、パソコン教室のニーズが減ってきているのも事実です。

ただ、需要が全くないというわけでもありません。新しいことにチャレンジしたいと考える、シニア層や主婦層には、パソコン教室で学びたいと思う方もいるでしょう。

また、若い世代でパソコンスキルをあげたいと考える人もいます。最近では、フォトショップ、イラストレーターなどのソフトを使用したデザイン制作や、Webサイト制作などを学びたいといった需要も多くなっているのです。

開業するパソコン教室のターゲット層を決めたら、教えるのに必要なスキルを習得しましょう。すでに高いパソコンスキルを持っている場合は、ターゲット層ごとにクラス分けして、複数の授業を開講することも可能です。

開業資金の確保

開業準備や集客を行っても、オープン直後から安定した収入をあげられるとは限りません。そのため、パソコン教室を店舗で開業するには、半年先までの資金を見越して確保しておく必要があります。

パソコン教室のようなストック型のビジネスは、生徒数が増えるに従って、毎月の利益も増えます。開講から6ヶ月は赤字になることも考慮して、資金を用意しておくことが大切です。

初期投資として100〜300万円、開講時の費用として50万円〜100万円を用意。さらに6ヶ月分の資金は、120万円〜240万円程度を見ておくと良いでしょう。

フランチャイズ本部の見極め

フランチャイズでパソコン教室を開業する場合は、当然ながら、良いフランチャイズと契約できるかが重要なポイントになります。ブランド力があり、教材やテキスト、販促活動、経営に必要なノウハウなど、契約金と毎月のロイヤリティーを支払う価値のあるサポートを提供してくれるフランチャイズを見極めることが大切です。

教材を自社で開発できるフランチャイズなら、教材費として多額の費用を請求されることもないでしょう。

また、加盟金や保証金が高額なフランチャイズも避けるのが無難です。加盟金の相場は、200〜300万円。それ以上の費用を求められる場合は、最初に可能なかぎり費用を回収しておきながら、開業後のサポートがいい加減な場合もあるため、注意が必要です。

ランニングコストの計算

用意しておくべき費用は、教室の運営費だけではありません。自分の月々の生活費も確保しておく必要があります。毎月かかる費用を緻密に計算することで、教室の運営に必要な生徒数が明確になります。丼勘定ではなく、細部まで計算し、堅実な運営を心がけましょう。

月謝の設定

集客が思うようにできず、運営に必要な生徒数が確保できないと、月謝を高く設定して売り上げを伸ばそうと考えることもあるでしょう。反対に、月謝を減らして生徒数を増やそうとするかもしれません。

そうした行為で一時的に売り上げを伸ばせることもありますが、一旦月謝を変更してしまうと、元に戻すことが難しくなる場合もあります。

生徒の対象を広げるために、教えるジャンルを増やしたり、レベルを上げたりといった工夫が伴う月謝の変更は違和感がありませんが、単に月謝を上下させるだけでは、生徒の信用を失う恐れがあります。

初めに設定した月謝を変更する際は、明確な理由を提示することが大切です。

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